株式投資勝利の法則　

８月２０日（月）15：10

大引け

日経平均株価

22267.07（9：00）

22288.31（9：18）

22150.75（10：24）

22199.00（15：00）

前日比▼71.38　-0.32％

ＴＯＰＩＸ

1692.74（9：00）

1697.03（9：29）

1688.38（12：30）

1692.15（15：00）

前日比▼5.38　-0.32％

日経平均株価は反落

週明けの日経平均株価は小安く始まり
プラス圏に浮上するも買い上がる動きは限定的で
その後はじり安になりました

寄付　22267.07（9：00）▼3.31

高値　22288.31（9：18）△17.93

先週末２年７か月ぶりに安値を付けた上海総合指数を意識し
上海株が始まる直前に海外短期筋の売り仕掛けがありました

安値　22150.75（10：24）▼119.63

日経平均株価は110円超下落しましたが
その直後上海総合指数がプラス圏で始まると
短期筋から買戻しが入り日経平均は下げ幅を縮小し
前引けを迎えました

前引　22230.46（11：30）▼39.92

後場は薄商いの中、方向感に乏しく狭いレンジでの
一進一退となりました

日経平均株価は反落して引けました

大引　22199.00（15：00）▼71.38


トランプ米政権がトルコへの追加制裁の可能性を示したのを受け
外国為替市場で円が買われ、円高ドル安が進行
トヨタなど輸出関連銘柄に売りが出ました。

前週末に２年７カ月ぶりの安値を付けた中国上海総合指数が
本日も安値更新になるとの思惑から、中国株の取引開始前に
株価指数先物に売りが優勢になり、日経平均の下げ幅は
110円超値下がりする場面がありました。
10：30　中国上海総合指数が反発して始まると海外短期筋から
先物に買戻しが入り、日経平均は下げ幅を縮小しました。

米中貿易問題を巡る米中次官級会合の開催を控え
貿易交渉が前進するとの期待もあり、下値では買いが
入るものの、上値を買い上げる勢いはなく、海外短期筋の思惑で
先物主導の乱高下は、しばらく続きそうです。

貿易問題を巡る米中協議が22～23日に実施され、11月の国際会議の場を
利用して両国が首脳会談の開催を模索していると伝わりました。
米中貿易摩擦の警戒感が和らいだとの見方がある一方、会談はあくまで
次官級会談のため、米中が解決に至る具体策には欠けるといった
見方が多いのも事実です。

このため閑散としている市場で、さらに方向感がなくなり膠着状態から
脱却できないものと考えられます。

前場上昇していた中国上海総合指数の上値が重く、東京市場の昼休み時間中に
一時下げに転じたのを受け、株価指数先物に散発的な売りが出たことから
今後も中国上海総合指数からは目が離せない状況です。
日本株は、中国やんはい総合指数に連動する動きがあるため、明日以降も
10：30前には、短期筋の様々な思惑がらみになりそうです。

個別銘柄の需給は相変わらず悪く、好材料が出ても
寄り付き天井になったり、１日上昇した後
下落するといった銘柄は大半です。
要するに少しでも上がったら、売りたい投資家が
多いということです。

ＴＯＰＩＸのチャート、マザーズ指数のチャートを見ると
底値模索の違和感のある現状がよくわかります。

目先の日本市場で買い主体が見当たらず
米中の貿易戦争、トルコリスク、中東リスク、そして最もインパクトの
大きい中間選挙を控えてのトランプリスク
８月の薄商いのなか、海外短期筋の売り仕掛けの舞台ができると
日本株全体的に底を抜けることも否定できず、目先はより慎重さが必要になります。

6616トレックスセミコンダクター　1673円で手仕舞いました。


次回更新は、8/21（火）20：00～21：00　頃の予定です。　

いつでもピンチの局面にチャンスの買いを入れる準備だけはしておきます。

世界的な流動性を誇る巨大マーケット日本市場は、海外短期筋主導による
連日の乱高下になっています。
もはや健全な市場とは言えませんが、愚痴をこぼしても仕方ありません。
いびつなボラティリティーの高い市場では、年に1度～2度の
異常値まで売りたたかれた状況下での買いが最も有効と考えます。

昭和20年8月15日終戦　焦土と化した日本が奇跡の復興を遂げたことに比べれば
今の異常な株安は「小事」に過ぎず、年末年始には再び活況になっていることでしょう。
個人投資家が、現在の日本市場で生き残る方策は
年に1度～2度の異常なまで売りたたかれた底値買い
買ったら3か月～6カ月様子を見て、上がったら買いポジションの整理を行い
次の異常な下落の局面を待つ
この単純な方法以外ないように思えます。

できるだけ安く買って、高く売る。
これが本来の商売の基本です。

買って、売って、休む。
昨年は通用しませんでしたが、これが株式投資の基本です。
海外短期筋の影響を受けにくい投資が個人投資家生き残りの最善策と考えます。

中間選挙を意識したトランプ大統領の発言によっては
海外短期筋主導のスキを突いた先物売りで急落する可能性があり
8月、9月の突っ込みを待ちます。

急落の時は、良い銘柄を安く買うチャンスになります。
8月～9月中旬くらいには、買い場が来ることを前提に
バーゲンの時期を待ちます。

トランプ大統領が市場を大きく動揺させるような
強硬発言をするときは、その後に中間選挙の予備選が
控えています。
予備選は9月中旬まで続き、8月に集中しています。
つまり8月が最も重要な時期のため、まず間違いなく
トランプ大統領は、この時期に強硬な姿勢を示し
市場が動揺するような発言を行うものと考えられます。
日本ではお盆休み時期、海外投資家は夏休みの市場が
閑散とする薄商いの8月にトランプ大統領の強硬発言があれば
海外短期筋は容赦なく日本株を売りたたいてくるものと考えます。

2018年後半以降　個人投資家が生き残るには
「鳴かぬなら鳴くまで待とうホトトギス」徳川家康公
「下がらぬなら下がるまで待とう株式投資」
2018年米国発の暴落時右肩下がりの3点底（底割れ3点底）
このような異常値で買う　このことに尽きると考えます。
長期運用の海外投資家は現在米国株に資金をシフトさせています。
対する日本株は、-6％のアンダーパフォームになっています。
安倍総理再選9/20以降、長期運用の海外投資家が買いに転換した場合
-6％のアンダーパフォームを中立のプラスマイナスゼロまで
引き上げるだけで、日本株は大きく浮上します。
現在発表が進んでいる3月期企業第1四半期決算発表（4-6月期）は
2019/3月期まで残りの4分の3あるため、増額修正する企業は少なく
中間期（3か月後）に現在の為替水準が維持できていれば、多くの企業が
増額修正を出してきます。（9月中間決算期）
それに加えて、日経平均ＥＰＳが上昇してくるため、国際分散投資の観点から
長期運用の海外投資家は、日本株の持たざるリスクが生じることになります。
その時期は、安倍総理再選9月20日以降～10月下旬前後と考えます。
このころにはトランプ大統領の中間選挙前の票集めの過激な言動も
一巡すると思われます。

日々反省と勉強、日々精進、日々努力、生涯勉強
そして海外短期筋主導の急落暴落を待つ
このように時代に合った「改善」「改良」をしてまいります。


株式投資で最も大切なことは、資金的余裕と精神的余裕です。
信用取引の目いっぱいの買いは墓穴を掘ることになりかねません。
初心者の方がトレンドに乗ってとんとん拍子に勝つと
しだいに分相応の枠を超えてしまいます。
資金的余裕と精神的余裕を常に頭の片隅にとどめて
欲を抑えて、腹八分目のつもりで投資に臨んでください。
どんな時も株式投資において100％はありません。
自信過剰になった時こそ、墓穴を掘ることになるものです。

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