株式投資勝利の法則　

９月１７日（火）20：25

大引け
日経平均株価
21947.59（9：00）
22041.08（10：41）
21878.63（9：03）
22001.32（15：00）
前日比△13.03　+0.06％

ＴＯＰＩＸ
1605.64（9:00）
1619.13（10：41）
1601.73（9：03）
1614.58（15：00）
前日比△4.71　+0.29％

値上がり銘柄数　1250
値下がり銘柄数　792

新高値銘柄数　132
新安値銘柄数　4

騰落レシオ25Ｄ　124.4

日経平均２５Ｄ乖離率　+5.42
ＴＯＰＩＸ25Ｄ乖離率　+6.16


日経平均株価は小幅ながら10日続伸

中東情勢の緊迫化を受け、ニューヨーク原油相場が急伸し
米国株は３指数そろって反落
連休明けの日経平均株価は小幅反落して始まりました
寄付　21947.59（9：00）▼40.70
安値　21878.63（9：03）▼109.66

寄り付き直後に109円超下がる場面がありましたが
売り一巡後は、切り返しに転じ22,000円台に
乗せる場面がありました
高値　22041.08（10：41）△52.79

上値も限定的で先週末終値を挟んでの推移となり
前引けを迎えました
前引　21964.74（11：30）▼23.55

後場は売りか追い交錯となり、22,000円を挟んでのもみ合いになり
5か月ぶりに、22,000円台に乗せて引けました
日経平均株価は、連休を挟んで10連騰して引けました
大引　22001.32（15：00）△13.03　+0.06％

昨日16日（月）のＮＹダウは、９日ぶりに反落。
サウジアラビアの石油施設が14日に無人機の攻撃を受け
供給への懸念で原油先物相場が急伸し、売りが優勢となりました。
主要３指数そろって反落しました。
原油高で、石油関連企業には、米国国内のエネルギー開発が
広がるとの思惑から買いが優勢となりました。

サウジの国営石油会社サウジアラムコの石油施設が、14日に
無人機の攻撃を受け、サウジの産油量の約半分の生産が停止し
中東産原油の供給減への警戒感から原油先物相場が
４カ月ぶりの高値まで急伸しました。
親イラン武装組織フーシが犯行声明を出しました。

中国政府が16日発表した８月の経済指標によると工業生産の伸びが
リーマンショック直後以来の低水準となりました。
小売売上高の伸びも縮小しており、中国経済の減速懸念が
一段と強まりました。
17日の中国上海株式相場は大幅に続落。
上海総合指数2978.1178▼52.6366　-1.73％
心理的節目の3000を割り込んで4日以来の安値を付けて引けました。
16日発表の主要な経済統計が低調で景気の先行きが警戒され
中国人民銀行が、17日の中期貸出制度を通じた資金供給で
金利の引き下げを見送り、緩和的な金融政策への期待が
後退したことも相場を下押ししました。

前日の米国株安、欧州株安の流れを受けて反落して始まりましたが
日経平均、ＴＯＰＩＸともに上昇し、陽線を引いて引けました。
最近あまりなかった日本株の底堅さを感じました。
日経平均株価は、本日4月以来の22,000円の大台に乗せて引けましたが
4月の日経平均22,000円滞在日数は、4/15～4/26までの10営業日です。
日本市場は、10連休前に非常に強い相場展開となり4/26時点では
連休明けの先高観があり、休場明けに期待していましたが
この時は、連休終盤にトランプ大統領の突然の対中国追加関税発言があり
連休明けは、5/7大陰線を引いての始まりとなったため
22,000円滞在日数10営業日を今回に当てはめるのは、いささか
無理があります。
しかし、重要な戻りメド節目の22,000円台まで買戻し主導で到達し
中東の地政学リスクが台頭してきました。

加えて、今回のサウジアラビアの石油施設攻撃に対して
トランプ大統領は、現在調査中だがイランの関与と位置付けており
さらに緊張が高まり、イラン軍事施設への無人機による攻撃が
あった場合は、現在高値水準にある米国株、日本株にとって
再び相場の下振れ要因になりかねません。
現時点では、トランプ大統領は戦闘は避けたいと言っており
国務長官をサウジに派遣するようですが、イランへの緊張の高まりは
しばらく解消できそうもありません。

現在ＮＹダウは、史上最高値に迫りましたが、支持率は44％から38％まで
低下しています。
米国株が高値圏で、支持率が上昇した時は、大統領強硬発言に要注意ですが
今回は対中国ではなく、対イランへの一部攻撃が、支持率上昇の
きっかけになると判断すれば、限定的な攻撃の可能性も否定できず
トランプ大統領のちゃぶ台返しのリスクが保有株のリスクに直結します。

またしてもトランプ大統領の言動に要注意となるため、ここからは
一切の買いは凍結し、少しづつ利益確定売りも考えることにします。
米中通商協議で一部妥結を期待し、10月上旬くらいまでは高値圏を
維持できるのではないかと考えていましたが、今回のサウジアラビアへの
攻撃で、先行きが不透明となりました。

先行きが見通せないとき、分からないときは、買いポジションの
縮小が、生き残りの策となります。
まして、トランプ大統領が、現在低迷している支持率を上げるため
何をするかもわかりません。
今晩以降の米国株の動向、そしてトランプ大統領リスクを
常に考えたうえで、決断します。

現在買戻し主導で、非常に底堅い日本市場ですが
米国株、ドル円相場、中国上海株の影響をもろに受けるのも
日本市場の宿命です。
しばらくは、トランプ大統領の言動に警戒します。


次回は、9/18（水）15：05　頃更新予定です。

市場の商いの過半数が人工知能を駆使したプログラム取引です。
株式投資で　勝ち残る、生き残るためには、人工知能に
勝たなくてはなりません。
個人投資家には特権があり、その特権を最大限生かすことが
人口知能に打ち勝つ方法と考えます。

◎個人投資家の特権
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個人投資家は、「良品安価」年に1度～2度の大バーゲン価格で買えば
人工知能の売買にも勝ち残るばかりではなく、
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一般の投資家は買ったとたんに不安になることが多いのです。
中途半端な水準での売買、目いっぱいの投資をすることで
資金的余裕、精神的余裕がなくなります。
資金的余裕、精神的余裕が株式投資の生命線です。

個人投資家の1人として「株式投資勝利の法則」を通じて
1人でも多くの読者の皆様が、より良い成果を
上げられますことをお祈り申し上げます。

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